eco検定で活かせる環境用語集2

カテゴリ別の環境用語集をまとめてみました。
たまに、コメント付き。
eco検定の勉強にもなります。
あなたも、エコピープル、目指してみませんか？

• 環境用語集１｜環境被害、環境規制法律・条約など
• 環境用語集２｜環境改善の仕組み、環境保全団体、新技術など

環境改善の仕組み・制度など

熱塩循環

全大洋で、深層部と表層部をかけめぐるコンベアベルトのような海流循環。深層循環とも呼ばれる。
1,000年以上もかけて世界中の深海底を巡り、非常に規模が大きく、地球の気候形成に深くかかわっていると考えられている。

生物ポンプ

海に溶け込んだ二酸化炭素が、植物プランクトンなどの光合成に利用され、多くの海洋生物のからだとなり、その遺骸などとして海の中・深層に沈降し貯蔵される働きをいう。

エコロジカル・ネットワーク（生態系ネットワーク）

野生生物の生息地を森林や緑地、開水面などで連絡することで、生物の生息空間を広げ、生物多様性の保全を図ること。

ファイトレメディエーション（phytoremediation）

植物が気孔や根から水分や養分を吸収する能力を利用して、土壌や地下水、大気の汚染物質を吸収、分解する技術。 植物の根圏を形成する根粒菌などの微生物の働きによる相乗効果で浄化する方法も含む。 バイオレメディエーションの一種。

生物多様性オフセット

士地開発などによって失われる生態系について、異なる場所に同等の自然環境を創造することで、その影響を相殺（代償）し、生物多様性全体の損失をゼロにするという考え方。

カーボンニュートラル

植物を燃焼させると二酸化炭素が発生するが、その植物は生長過程で二酸化炭素を吸収しているので、ライフサイクル全体で見ると大気中の二酸化炭素は増加せず、収支はゼロになるという考え方。

資源生産性

投入された資源をいかに効率的に使用して経済的付加価値を生み出しているかを測る指標。
GDP などの経済指標を、生産のために投入された資源の量で割って求める。
循環型社会形成推進基本計画において、2020年までの数値目標が設定されている。

カーボンフットプリント制度

原材料の調達から廃棄・リサイクルに至るまで、商品・サービスのライフサイクル全般で排出される温室効果ガスを二酸化炭素の量に換算し、商品などに表示する制度。

デカップリング

一般に、経済活動の活発化に伴って汚染物質の排出量も増加すると考えられるが、一定の経済成長や便利さを維持しつつも、エネルギー消費を減らしていく、即ち両者を「切り離す」という考え方。
例えば、資源の再利用・循環利用を行う、エネルギー多消費の産業構造を改める、これまでにない手法で省エネすることにより、デカップリングは可能。

デポジット制度

環境問題ヘの取組みの経済的手法のーつで、たとえば飲料容器を指定場所に戻す際に、あらかじめ飲料製品の価格に付加されていた預かり金を返却することにより、容器の回収を促進する制度。

排出量取引制度

環境汚染物質の排出量を抑制するために用いられる政策手法の一つ。
規制対象物質の排出許容量（排出量あるいは排出枠などとよばれる）を主要排出源である企業等主体に割り当て、実際の排出量が排出枠を下回る主体と、排出枠を上回る、あるいは排出枠を達成しようとする主体等との間で余剰排出枠の売買を可能にする仕組み。
国や企業が温室効果ガスの排出削減目標を達成するための補完的手段となっている。

パブリックコメント制度

行政機関が政策を立案し決定しようとする際に、あらかじめその案を公表し、広く国民から意見、情報を募集する手続き。環境基本計画の策定などにおいても用いられている。

グリーン購入

商品を購入する際に、価格、品質、機能、デザインといった使用時の条件だけでなく、環境にも配慮して商品やサービスを選ぶこと。

リスクコミュニケーション

化学物質対策等において、人や環境に与える影響に関する情報を、住民、企業、行政などの関係者が共有し、対話などを通じて、悪い影響を及ぼす可能性を低減していく試み。

活性汚泥法

排水中の汚濁物質を取り除くためバクテリアの生物化学的な作用を活用。
家庭排水や食料品工場、パルプ工場、し尿処理施設からの排水のように、有機性の汚濁物質を多く含む排水処理方法として広く採用されている。

環境ラベル

さまざまな製品や包装、製品の説明書、広告、広報などに、環境に配慮したことを示す標識やマークが付けることで、製品やサービスの環境影響に関する情報を消費者に伝え、環境に配慮した製品の優先的な購入・使用を促すラベル。
日本工業規格(JIS規格）では以下の3つのタイプが規定されている。
1）エコマークなど（第三者認証）
2）企業自らが宣言（自己宣言）
3）エコリーフなど（環境情報表示）

MSCマーク

海洋環境の保全と、持続的な海洋資源の利用を推進するため、計画的に資源管理を行い持続可能な漁法で、獲った水産物に与えられるマーク。

CASBEE

建物の環境性能を評価・格付けするシステム。省エネ・省資源・リサイクルといった環境負荷削減のみならず、快適性・景観・災害時の信頼性などといった環境品質・性能も評価の対象としている。

ソーシャルビジネス

これまで行政により対応が図られていた社会的課題を解決していく事業で、「新しい公共」に対応した事業形態。
主にソーシャルビジネスを行うことを目的として活動する事業体のことをソーシャルビジネス事業者といい、社会起業家といわれる場合もある。

バイオマスタウン（農林水産省）

農林水産省が中心となって進めている。再生可能な生物由来の有機性資源の発生から利用までが効果的なシステムで結ばれ、安定的に適正な利用・活用が行われている、もしくは行おうとしている地域

ミレニアム生態系評価

国連の主唱により行われた「ミレニアム生態系評価」では、食料や水、気候の安定など、多様な生物がかかわりあう生態系から得ることのできる恵みを「生態系サービス」と呼んでいる。

ESCO事業（Energy Service Company）

工場やビルの省エネルギーに必要な技術、設備、人材、資金などを包括的に提供し、省エネルギー効果を保証するとともに、低減されたエネルギーのコストから報酬が支払われるビジネス形態。
2007年施行の環境配慮契約法でグリーン契約の対象となったことが追い風となって普及。

ナショナルトラスト活動

開発や都市化で貴重な自然環境や歴史的建造物が破壊されるのを防ぐため、広く寄付を募り土地や建物を買い取り、保存・保管していこうとする活動。

仮想水（バーチャルウォーター）

食料などを輸入して消費する分の食料を生産するとしたら、どれだけの量の水が必要になるかを試算して導き出された水資源の量。農産物や製品などを輸入することは、その生産や製造に必要となる水を購入者が間接的に消費することを意味する。
日本は多くの農産物を輸入しているが、輸出国では栽培のために水が消費されており、もし国内でそれを栽培しようとすれば多くの水が必要となる。この時に、農産物の輸入によって日本が節約できた水資源が仮想水となる。

環境マネジメントシステム（EMS)

企業などが、環境対策を自ら継続的に改善するための仕組み。
ISO14001やエコアクション21などがある。

WARM BIZ（ウォームビズ）

秋・冬に厚着をすることで、オフィスなどの暖房機器の温度を20℃（政府は19℃）に設定する活動。
夏の「COOL BIZ（クールビズ）」と同じように秋・冬の新たなビジネススタイルを定着させようと、そのイメージを分かりやすく表現したもの。

環境保全団体・自然遺産など

UNEP（国連環境計画）

1972年に設立された国連の専門機関。本部はナイロビ。オゾン層保護、気候変動、森林問題など地球環境分野を対象に、国連活動・国際協力活動を行う「国連環境計画」。

NPO

さまざまな社会的使命の達成を目的として設立された、営利を目的としない民間団体。環境分野でも、さまざまな民間団体が、環境教育や清掃活動など実践的な活動、調査研究・政策提言活動など、幅広く取り組んでいる。

スターン・レビュー

気候変動対策を行わなかった場合の経済損失は、最大で世界の年間GDPの20%にも達する、と2006年に警告している。

自然遺産

自然遺産として登録されているのは、屋久島、白神山地、知床、小笠原諸島の４つである。

世界ジオパーク

国際的に重要な地質学的遺産を有し、これを地域の持続可能な発展に活用している地域として認定されるもの。
日本では洞爺湖有珠山や糸魚川などが認定されている。

地球温暖化防止活動推進センター

地球温暖化対策推進法に基づき、47都道府県に設置されている。
国民レベルでの取組みを促進するために普及啓発などを行う。

新資源・新技術

メタンハイドレート

可燃性ガスの周囲を水分子が取り囲んだ構造で、高圧力で氷状に固まった物質。日本近海の水深500～1,000m前後の海底下の比較的浅い地層でも埋蔵が確認されており、新エネルギー源として期待されている。

里地里山

奥山と都市の中間に位置し、集落を取り巻く雑木林、集落と混在する農地、ため池、草原などで構成され、身近な自然と触れ合う場として、また動植物の生育・生息の場として、生物多様性保全の観点からも重要性が注目されている。

バイオミミクリー(biomimicry)

生物の真似をして最先端の科学技術を開発すること。
「フクロウの羽」を模して騒音を低減したパンタグラフ、「ハスの葉」を模倣して作られた水を反発する素材や、「クモの糸」を模倣して作られた強靭な繊維、など。

ヒートポンプ技術

気体を圧縮すると温度が上昇し、膨張すると温度が下がる原理を利用して大気中の熱を効率的にくみ上げ移動させることで、冷却または加熱を行うしくみ。
冷蔵庫やエアコンの冷却用から暖房、給湯器などに用途が広がり、省エネ製品として一般家庭に普及しつつある。

コージェネレーション

都市ガス、 LPG、重油などを燃料として発電を行い、発生する排熱で温水や蒸気をつくり、給湯や冷暖房などに使用するシステムで、エネルギー利用効率が優れている。

ウインドファーム

風力発電所。発電の条件に恵まれた北海道や東北を中心に大規模な建設が進んでいる。
近年では、海の上に浮かべた構造物の上に風車を建設して発電する浮体式洋上風力発電も進められている。

LRT（ライトレールトランジット）

環境にやさしく、バリアフリー化が徹底された次世代型の路面電車システム。欧州などで導入が進み、国内でも都市づくりや環境保全の観点から見直されている。国内初の本格運行を開始した富山市では、全低床車両で騒音・振動の少ないLRTが市民の足として親しまれている。
また、豊橋市のように既存の路面電車をLRT化する取り組みに力を入れる自治体があるほか、宇都宮市や横浜市などが導入を検討している。

スマートシティ

IT（情報技術）を活用して、電力やガスなどのエネルギーを効率よくコントロールし、高機能電力計で電力需要を把握し、社会インフラ全体の省エネを追及するまちづくり。

生分解性プラスチック

トウモロコシ、ジャガイモなどのでんぷんを発酵させてできるポリ乳酸などからつくられたプラスチック。微生物などの作用により最終的に二酸化炭素と水になるため、環境に配慮した材料といえる。

その他

原発関連

シーベルト

放射線とは、放射性物質の崩壊によって発生する粒子線(α線、β線)や電磁波(γ線、X線)の総称で、放射線が人体を通過する際に、人体の細胞を傷つける恐れがある。この放射線による人体ヘの影響の度合いを加味した放射線の強さを表す単位。

数値関連

・エネルギー自給率 8.3％（2016年）
・再生可能エネルギー自給率 7%（2016年）
・化石燃料依存度 89%(2016年)
・輸送機関別の二酸化炭素排出量・・自家用乗用車が約50％（2009年)
・日本のカロリーベース食料自給率 50%以下（農林水産省の「平成24年度食料自給率をめぐる事情」）
・日本は、2030年度の温室効果ガスの排出量を2013年度比26%削減する方針を約束草案として国連に提出した。

環境用語集１｜環境被害、環境規制法律・条約など